外資系企業で同業他社への転職を考える場合に、気になるのが今の会社の人達に転職活動をしていることがばれること。どのように対処すればいいのか？

転職対象先の企業において、厳格な守秘義務は無い。従って、転職活動を同僚に完全に秘匿することは難しい。

転職エージェントには守秘義務はあるが、転職対象となっている企業の人達には、厳格な意味での守秘義務は無い。もちろん、採用責任者や人事部（HR）には道義上ある程度の守秘義務はあると考えられるが、それ以外の人達（面接官達）には一般的には守秘義務の観念は薄いだろう。

また、ひどいケースでは、求職者を採用したいためにわざと噂を流して今いる企業にいずらくするような対応をした企業もある。

いずれにせよ、転職活動を行うと、先方の企業の面接者或いは職務経歴書閲覧者を通じて、自分が転職活動しているという情報が伝わる可能性はある。

もっとも、外資系企業（特に金融機関）の場合には、同業他社への転職は普通なので、転職活動がバレることを必要以上に気にする必要もない。

しかし、外資系企業、特に外資系金融機関の場合には、同業他社への転職は普通なので転職活動が知られたところで、直ちにダメージを受けるわけではない。

また、いちいち他人の転職活動を気にしていないのが外資系であるとも言える。

自分から転職活動をしていることを同僚に公言するのはNGであるが、転職先の企業の面接官経由で漏れる情報はあくまでも「噂」であるので、認める必要もないのである。

むしろ、転職することを引き留められるような社内的な位置づけになれることが重要。

外資系企業の場合、転職は普通にあることなので、会社側も優秀な社員、会社に居て欲しいという社員に継続して働いてもらいたいと考えるので、そのような立場に慣れるよう考えることが先決である。

そのような立場の社員については、上司との提示面談において会社が転職活動をしていることを気付いている場合には、条件アップの打診をしたりすることも珍しくない。

もっとも、あからさまに転職活動をしていることを知らしめるのは賢明ではないので、控えめに行うのが望ましい。

とはいえ、自分が転職活動をしていることをあからさまに示唆するのは賢明でない。会社に対する不満があると間接的にいっているようのなので、印象は良くないからである。

確かに、転職対象企業である求人側に守秘義務は無いとは言え、ただちに情報が洩れるわけではない。従って、転職エージェントのやりとりは周りに知られないようにするとか、特に行く気もない会社を何社も受けて離席時間が長くなるなどの事態を回避し、粛々と実施するのが良い。

まとめ

外資系企業の場合であっても、求人側の企業に厳格な守秘義務があるわけではなく、転職活動を完全に秘匿するのは難しい。

他方、外資系企業においては転職活動はタブーではないので、会社にとって辞めてもらいたくない立場の人間になることが先決。そういった場合、転職活動をしているところが何となく知られたところでダメージにはならない。

もっとも、あからさまに転職活動を行うのは、会社にとって感じが悪い場合もあるので、なるべくばれないように控えめに実施するのが良い。