転職活動の基本:「無職」の状態での転職活動は不利なので、面倒でも在籍中に次の会社の内定を得ておくこと。

無職状態での転職活動は不利なので、在籍中に次の転職先を見つけておくべき

在籍中は、仕事が忙しいので、転職エージェントとの打ち合わせ、職務経歴書の作成、対象企業との面接などを行いにくい場合がある。

しかし、一旦会社を退職した無職状態での転職活動はいろいろな面で不利なので、面倒でも在籍中に次の転職先から内定をもらえるようにしておくべきである。

まず、無職期間が長くなると採用されにくくなる

無職期間が生じると、職歴にブランクができるわけである。このブランク期間が長ければ長いほど、求人側からの評価が低くなる。

ブランクが長いと仕事の勘が失いがちだし、どこからも声がかからないからブランクが長いのかと勘繰られるなど、職務経歴書の見栄えが悪くなってしまう。

時間が経てば経つほど焦りが生じ、心理的に不利な状態となる

求職者側も無職の状態で内定が出ない状態が続けば、だんだん焦ってくる。そうなると、面接等においてもプレッシャーがかかるようになり、本来の対応ができなくなってしまう恐れがある。従って、面接における対応力が鈍るなど、ネガティブな要因になりがちである。

例え内定が出る場合でも、雇用条件が不利になりがちである。

無職ということは、今勤めている会社に残るという選択肢は客観的に無いわけである。従って、内定をもらえる場合でも、給与、タイトル等で安く叩かれがちである。

立場が弱い状況にあることが明らかなわけなので、足元を見られてしまうというわけである。

外資系の場合、一旦中途で入社すると途中からプロモーションとか昇給は難しい場合もあるので、入り口の条件が悪いとそれを入社後に挽回するのが難しくなってしまうのである。

ここでいう「無職」とは会社に「籍」が無い状態をいい、出社していなくても「籍」が残っていれば問題ない。

これはリストラの条件に含まれたりするのだが、3か月分ほど有給休暇を付加してもらえる場合がある。そうすれば、その間は会社に「籍」がある状態なので、無職状態でなく転職活動を行えることになるのである。

また、日本企業の場合、大抵有給休暇が余っているだろうから、それも有効に使う必要がある。

更に、現在の企業と退職に関する合意ができた場合においても、引継ぎ期間についてうまく調整してもらうと、その分時間稼ぎができるので、「籍」がある状態での転職活動期間を長くすることができる。

このような各種制度などを上手く活かして、無職での転職活動を回避するようにするのがポイントである。

転職活動に慣れている外資系企業の社員の中にも、働きながら求職するのは面倒なので、一旦退職してしまう人も中にはいるが、これはリスクが高いので避けるべきである。