「定年後」の問題は職業やお金ではなくて「孤独」だという。それでは、転職が一番問題になるのは50代ではないか？
楠木新著「定年後」によると、定年後の最大の問題はお金や職業ではなく、「孤独」、自分の居場所が無くなることだという。
ベストセラーの「定年後」によると、定年になると転職は大変厳しく、特に管理系のホワイトカラーの求人はまず無い。しかし、定年後は大手サラリーマンの場合には、退職金とか年金に厚く、お金に困っている人にはまず出くわさないそうだ。
お金が多少必要であれば、アルバイト、副業程度で間に合うので、自分が希望する管理系のホワイトカラーの職が見つからないことは本質的な問題ではない。
むしろ、仕事も趣味もボランティアも見つからず、家庭の中でも居場所がないという、孤独感、自分の居場所が無くなることが最大の問題だという。
他方、50代のサラリーマンにはまだまだお金が必要であり、フルタイムでの管理職でのポジション無しではいられないのが問題である。
ところが、50代の場合には事情が違う。まだ住宅ローンを完済していなかったり、子供の学費が必要だったり、また、退職金も年金も定年まで働かないと減額されてしまう。
50代の場合のは、自分の居場所というより、お金が十分に稼げる管理職のポジションを維持し続けなければならないのだ。
したがって、リストラ等にあり退職、或いはリストラされそうになれば、転職先を見つけなければならないという心理的、経済的なプレッシャーがある。
そこが、一旦あがることができた60代（定年後）の人との大きな違いである。
それでは、転職のしやすさは、定年後と50代では大きく違うのだろうか？
楠木新氏の「定年後」によると、定年を迎えた60歳の人達の転職事情は大変厳しい。
舞台は関西であるが、一流大学を卒業し、日本生命という超一流企業という立派な経歴があっても、管理職のホワイトカラー系のポジションは一切見つからないそうだ。
それでは、50代だと事情は違うかというと、そうではない。
定年後の人達と変わらないくらい、50代の管理職のポジションを見つけるのは大変なのだ。
外資系企業も日本企業も年功序列の概念は強く、年上の部下を持ちたくない人が多い。
なぜ、50代の転職が難しいかというと、日本の年功序列が原因である。
まず、年功序列の賃金体系により、50代は年収が（実力に比して）高いことが多いので、年俸水準において引っかかる。
また、採用側からすると自分より年上の持ちたくないという人が外資系国内系に関わらず多い。
それに、年功序列の場合、賃金だけでなく肩書も年齢に比例して高くなり、50代であれば、課長や担当部長クラスが多く、管理職のポジションの数は担当職のそれよりも少なくなるのが一般である。
従って、50代の管理職サラリーマンに適したポジションの数はもともと多くない上に、年上の部下を嫌う人が多いので、競争した場合、（相対的な）若手に負けてしまうことが多いからだ。
役員、CXO職、専門職、ベンチャー企業…はどうかという意見もあるが…
もちろん、経営職だと日本の場合50代でも若い方だったり、CXO職や専門職、さらに今日ではベンチャー企業もあるではないかという意見もある。
しかし、それはほんの一部の人達の話なので、多くの課長や担当部長クラスの中間管理職の50代にはあてはまらない。しかも、日本の企業はゼネラリストを前提としたジョブローテーション制が多く、専門職といえるような人は少数派である。
従って、大多数の50代の管理職サラリーマンには無縁の話である。
そもそも、せめて30代の時に問題を意識できれば良かったのだが…
また、日本の問題は50代になると転職できなくなるということを40代後半までに認識させないということがある。30代のうちにこの問題を認識できれば、じっくりと時間をかけて転職力を高めるような対応ができたのだが、もう50歳になってみて、専門性とか英語力とか言われても対応不可能、時間切れなのである。
この点は、転職に関する最近のベストセラー書「転職の思考法」（北野唯我著）でも言及されている。
従って、50歳になって、転職が必要になった場合打てる手は限られる
これは抜本的な解決策にならないが、50代で転職する場合には会社に居るよりも不利な場合が多いので、今の会社に居座ることである。
それが無理であれば、弁護士に相談するなどして、少しでも多くの割増退職金をもらうことだ。
どうしても転職が必要となった場合には、給与等の条件が下がることになるだろうから、家計の見直しと積立運用というファイナンシャル・プランニング的な対応策を取る他ないだろう。
また、長期的に副業を磨いておくことだ。
以上より、転職する必要があるがそれが難しいというのは50代であり、サラリーマンもこの点を十分踏まえて対応策を考えていくべきだろう。
