もし大学生に戻れて就活からやり直せるとした場合、どこに就職したいか？目標は、早く格好良く大儲けできるようになること。

キャリア

早く大儲けできるようになるための就職活動

昔に戻ってやり直したいと思う人は少なくないだろう。就職の目的は人それぞれだが、自分は若くして（30代のうちに）、億単位の資産を持てるような暮らしをしてみたい。となると、有望ベンチャー企業から十分なストックオプションをもらって転職できるようなポジションに就くことが必要となる。そのための条件を具体化してみると、このような感じだろうか。

①とにかくベンチャー企業の視点でネームバリューのある会社に勤めていること

　⇒世間一般でのネームバリューではなく、メルカリのような有望なベンチャー企業にとってネームバリューがあるということである。従って、日銀とか政策投資銀行のような政府系金融機関は外れるかも知れない。

②ニーズのある専門的なスキルを有していること

　⇒私自身が文系であるため、ここではプログラミングのスキルは除外する。本当は一流大学の情報工学を専攻していたら最強なのだが、それは除外することにする。

　⇒ニーズの高い専門的なスキルとしては、「経営企画」「事業開発」といった戦略構築ノウハウ、広告・宣伝等のWeb系のマーケティングスキル、中途採用を中心とした人事・労務管理スキル、M&A、IPO、IRなどのファイナンス系のスキルが挙げられる。戦略というとマッキンゼー、BCGなどの外コン、ファイナンスではゴールドマン・サックスなどの外資系金融が最強なのだが、それらは東大でも入社するのが困難なので除外することとする。

③若いうちから、活躍できる会社であること。

　⇒世間一般では優良企業であっても、昇格が遅い会社はカルチャー的にネットベンチャーとは合わないと考えられる。そういった会社はよく言うと人材も豊富で若いうちから働かされることはない反面、ぬるま湯体質でゆっくりとしているので、そういう環境に慣れてしまうと、ネットベンチャーのスピード感にはついていけなくなってしまうからである。その意味では、トヨタ、日産、三菱重工のような重厚長大系は外れるだろう。また、JAL、ANA、サントリーあたりも合わない気がする。

以上を踏まえると、以下の会社を選出できた。

第1に、戦略・事業開発系のスキルを習得するという切り口から、野村総研、三菱総研、大和総研に行ってみたい。戦略系では他にアクセンチュアやデロイトなどの会計事務所系のコンサルもあるが、中途半端な外資系よりは国内系でトップクラスのシンクタンク系企業の方がネームバリューがあり、ネット系ベンチャーにとって刺さるのではないかと考えた。また、国内系のトップファームは教育体制が充実しているので、しっかりとスキルを取得できる確率が高いと思う。

また、事業開発系としては、リクルートだろう。事業開発系というと、DeNA、グリー、サイバー・エージェントなどのネットベンチャー系も人気が高く就職難易度も高いようだが、残念ながら、この手の企業からまともな新規事業が育ったケースが思い浮かばない。反面、リクルートは現在でも優秀な起業家を輩出し続けており、事業開発スキルの習得という点においては、新興系のベンチャーに行くよりも老舗のリクルートに行ってみたい。

第2の、広告・宣伝系のスキルの点では、電通と博報堂に行ってみたい。もちろん、電通、博報堂といっても、広告・宣伝系の職種に就けるかどうかはわからないが、他の会社にいるよりは習得できる可能性があるし、そう思ってもらえるという強みがある。

マーケティングというと、P&G、資生堂、花王なども定評がある企業であるが、超大手の製造業であるので、ネットベンチャーには単純に応用できないと考えた。

第3の、ファイナンス系については、野村證券、大和証券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券という、国内系大手の投資銀行部門の職種別採用である。職種別採用というのがポイントで、証券会社でリテール業務やバックオフィス等に従事してもネットベンチャーで求められるスキルは身に付かないので注意が必要である。

困ったのは、中途採用を中心とする人事・労務管理ノウハウを習得できる会社でいいところがないことである。リクルート・エージェントとかJACとかもあるが、彼らはエージェントとしての立場なので、求められるスキルが得られるわけではなさそうである。リンク＆モチベーションあたりのブティック系の会社もあるが、さすがにマイナーなので除外することとした。

就職活動は、何を目的とするかによって全然異なってくる。終身雇用を前提として、ネームバリューがあって、高給な会社で働きたいというのであれば、三菱商事、住友商事、日本生命、東京海上火災、味の素、資生堂、キリン、サントリー、JR、KDDI、武田薬品、日経新聞あたりがピックアップされるのであるが、ネットベンチャーで一発あてることが目的であれば対象となる企業はかなり絞られてくるのである。